40歳までにハワイに移住することを目指している、『アニー』こと倉持俊介です。

いつの頃からかネットで買い物することに対し、全く抵抗が無くなっていってる自分がいます。最初の頃は『ちゃんと届くのかな〜』と毎回心配しながらポチッとしていたのが懐かしいです。

しかも買ってから届くまでに１週間以上かかるのが当たり前だったのが、Amazonが始めたPrimeというサービスのおかげで、欲しいものが翌日に届くようになりました。今では１週間も待たされると、愚痴さえ出てくるようになってしまっています。。

ネットショッピングは今はもう当たり前のように私たちの生活の一部となっています。そして以前の『安心』というキーワードから現在は『スピード感』を消費者側は求めるようになって来ているように感じます。

物流の変化

ネットショッピングが普及したことにより大きく変化しているのが、物流ではないでしょうか。翌日配送を提示することで大変になったのはやっぱり物流で働く人たちだと思います。

最近テレビのニュースでも放送していましたが、ヤマト運輸や佐川急便で働く人たちの重労働さが問題となっているというのを目にしました。確かに最近トラックだけでなく自転車で配達する人も多く見かけるようになっています。

原因は言うまでもなくネットショッピングの普及ですね。これだけ多くの人が当たり前のようにネットで買い物をすれば、それは多くの荷物が動くことは想像が簡単に出来ます。さらに翌日配送などのサービスが普及するとより負担は増えると思います。

今後の物流問題

物流で働く人にとって1番厄介なのが再配達だそうです。私たち消費者からすると、とてもありがたいサービスなのですが、これが働く人を苦しめているという実態があるようなのです。

再配達は全体の25％、つまり4件に1件が不在となっているようなのです。しかもその再配達に必要な移動距離を元に割り出した人員はなんと10万人だそうです。これはれっきとした社会問題ですね。。

この問題を解決しないとどんどん働く人がいなくなり、物流がストップしてしまうということもあるかもしれません。待機児童問題と一緒で、国として物流で働く人を守るべきだと思っています。

まずは再配達の問題を解決しよう

物流で働く人の気持ちになると、商品を受け渡すという手間が1番だと思います。移動するのは仕方がないとしても、商品をわざわざ手渡しで渡さないで済むのであればそれだけで大幅に時間的なロスを消す事が出来ると思います。

そう考えると理論的には宅配ボックスのようなものを、自宅に備え付けるというのを義務化するというのはすごく効率が良いように思います。宅配ボックスを買わない限りネットショッピングを利用出来ないようにするなど。

または再配達自体を有料化というのも手段の1つだと思います。これは極力再配達をさせないという考えですが、おそらくそうなると荷物を受け取らない人が増えるという問題があるかもしれません。

何れにしても私たち消費者側がきちんと対策を考えて行動しないとダメだと思います。物流の人は配達するのが当たり前かもしれませんが、大変な思いをして運んでくれる人に感謝も忘れてはいけないと思います。

ぜひこの問題には国民全体で取り組んでいって欲しいと思っています。それが私たちが便利で快適にネットショッピングを楽しめることに繋がると思いますので。